Coral Capitalでは先日、シードからアーリーステージのスタートアップを中心としたアンケートを実施して、プログラミング言語や利用クラウド、開発体制といったエンジニアの現場に関する調査をまとめた「開発環境マップ」を公開。そこから得られた2020年の日本のスタートアップの開発現場のスナップショットを「半数のスタートアップでCTO不在!? 開発環境アンケートから見えた7つの論点」という記事にまとめてお伝えしました。
そのプロダクトマネージャー版として、「スタートアップ転職マップ：プロダクトマネージャー（PdM）」を9月1日に公開しました。この記事では、回答から見えてきた概要をお伝えしたいと思います。
20社中10社が1人目のPdMを募集中
まず、PdMの人数について。回答のあったCoral Capital投資先の20社のうち半数の10社で、PdMが不在で、現在募集中であることが分かりました。以下がPdMの人数の頻度グラフです（1社だけPdMが9人と多いのは、すでにシリーズCで社員数300人、エンジニア組織も60人と大きいSmartHRです）。
シード、プレシリーズAに限ると10社中6社がPdM不在で、1人目のPdMを募集中であることが分かりました。
PdM不在のところはプロダクトの方向性や開発の取りまとめをどう行っているかというと、エンジニア・デザイナーが数人ずつで開発しているところが多く、一部で技術開発部長やVPoE（VP of Engineering）といった技術方トップがいるケースも。
次にPdMの主なミッション・期待する役割としては、
「ビジネスチームが発見した課題をサービスに落とし込み、サービスからチームへ共有するインサイトの抽出をお願いしたい」（SpaceEngine）
「サービスにおけるPLの最大化と事業計画から逆算した、KPIとSLOの設定と達成。サービスのミッション・理念の番人。漸進的な顧客への価値提供」（チカク）
「ユーザーのペイン、プロダクトの課題の分析、プロダクト開発プランへの落とし込み、最小単位かつ最速の仮説検証、開発の優先順位設定」（justInCase）
といった回答が並びます。こうした役割から想像されることですが、「PdMとして働く魅力」への回答としては、プロダクトの方向性決めや顧客ヒアリング、開発の進め方といったことをPdM自らが決める裁量権の大きさが回答に目立ちました。例えば行政サービスの効率化に取り組むグラファーは「当社のプロダクトマネージャーは製品に関して基本的に一切の意思決定を委ねられています。大きな権限を有した上であらゆる意思決定を下せる環境であることが、プロダクトマネージャーとしての高い成長が期待できます」としています（グラファーは社員規模27人でPdMは3人います）。
また、一部とはいえ、現行プロダクトではなく、0→1の新規プロダクト立ち上げを任せたいという回答も見られました（SmartHR 、EpicBase）。
PdMの出身職種はエンジニアが多数
どういった職種の人たちがPdMの職責を担っているのでしょうか？ 前職でもPdMだったかというと、意外にそうでもありません。最も多い回答は以下のようにエンジニア出身のPdMで、デザイナーやビジネス系からPdMになった人もいます。
・エンジニア：16人
・プロジェクトマネージャー：3人
・デザイナー：2人
・（Web）ディレクター：2人
・事業開発・ビジネス系：2人
その出身企業もWeb系メガベンチャーや通信系IT企業、EC系IT企業、人材コンサル、大手外資企業、スタートアップなど幅広いようです。
この辺りのPdMの役割と出身職種について、ドクターズプライム共同創業者の高橋京輔氏が、「開発志向」「体験志向」「マーケ志向」と3つに分類して解説するブログを書いています。それぞれの強みや欠けやすい視点、それを踏まえた上でのフォローの仕方がブログにまとまっていて、参考になるかもしれません。
今回のアンケート結果には、業界個別の事情や挑戦する課題の大きさ、やりがいについて詳しい回答が自由記述で多くあるほか、リモート可否（回答の100％が可）や学びの環境、福利厚生、カジュアル面談の連絡先といった情報も含まれています。
スタートアップのゼロイチ、グロースフェーズで、サービス磨きに挑戦してみたいという方は、ぜひ「スタートアップ転職マップ：プロダクトマネージャー（PdM）」から詳細をご覧いただき、各スタートアップへ連絡を取ってみてはいかがでしょうか。
Editorial Team / 編集部
